ゴーヤーの共同選果で農家の負担軽減
2019-10-10

布津地区営農センターで10月に入り、秋作産ゴーヤーの出荷が本格的になってきました。春作産も含め、11月末までに8万ケース(1箱3㌔/前年比103.8%)を出荷する計画です。販売高では初めて1億円突破を目指します。出荷が増え始めた9月上旬からは、同センターで共同選果を行い農家の負担軽減に一役買っています。

 JA布津ゴーヤー部会の44人が、春作・秋作を合わせて約7㌶で栽培しています。共同選果を始めたのは2006年で、「品質にバラツキがなくなり市場の信頼性が高くなった。高品質なゴーヤーを継続出荷することで有利販売につながる」と同センター。農家からも「圃場の管理など栽培に専念できる」「出荷調整の手間がはぶける」と好評で、現在は栽培面積の広い農家を中心に11人が利用しています。

 秋作産は7月に、農家20人が3.6㌶に作付けしました。定植後は、夏場の高温、その後の長雨、9月の残暑、台風など厳しい気象条件が重なり、生育に遅れがみられる圃場も出ましたが、授粉作業など、農家が圃場の管理を徹底したことで、次第に出荷量が持ち直してきました。

 センターでは、農家が出荷したゴーヤーを作業員らがサイズ、色や形、キズの有無などを検査したあと、それぞれに箱詰めしていました。出荷量が多い10月いっぱいまでは、1日あたり500ケース前後を出荷する計画です。

 高柳剛センター長は、「選果に当たっては随時、作業員間での目揃いを行うなど品質検査を徹底している。高品質なゴーヤーを出荷し、農家の手取り向上に繋げたい。今後も共同選果を推進していきたい」と話しています。