当ＪＡ北部基幹営農センターは１０月１日、雲仙市瑞穗町と国見町内でイチゴの現地検討会を開きました。同センター管内の生産者に営農指導を行っている指導員の他、島原振興局、ＪＡ全農ながさきも参加しました。圃場の状態や、花芽の状況などについて確認しました。

　同センター管内には３００人以上の部会員がいて、平成２５年産は８７．７ヘクタール（前年比１００％）に作付けしました。イチゴの栽培面積が減少傾向にある中で現状を維持し、後継者も多い県内有数の産地です。現地検討会は、マルチ被覆のタイミングや肥培管理について、指導員の目を合わせ、今後予定している農家を対象にした検討会に活かそうと同センターが企画したものです。

　指導員ら１５人は、同町内の圃場を巡回しました。夜冷、株冷の苗を定植している圃場では現在、内葉数が２～３枚に成長していました。樹勢や温度、日照にもよるが、１０月上旬から中旬に出蕾の見込みだそうです。

　巡回後は国見町内にある当ＪＡ営農相談室に集まり今後の注意点などについて検討しました。第一に、マルチ、ビニール被覆時期をポイントにあげました。イチゴの花芽分化は気温に影響されるため、マルチ被覆のタイミングが重要で、早過ぎる被覆やビニール張りは花芽の遅れにつながる危険性があるとして、農家を指導していくことを申し合わせました。このほか、病害虫防除の徹底、こまめなかん水、ミツバチ導入時の注意などについても検討しました。

　同センター営農指導課の前田英樹課長は、「営農指導員が目を合わせることで、農家の指導にも活かせると期待している。特に「ゆめのか」は、導入後間もない事もあり、こまめな検討会が必要と感じている」と話しました。